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“株のソムリエ”からの勝ちの連鎖術!

2011年10月アーカイブ

株式市場が沸いております

 

久しぶりに株式市場が沸いております。先週末の平均株価の終値は前日比123円高の9050円で引けました。
 
上値を圧迫していた海外投資家による売りは峠を越したと見られ、年末にかけて平均株価は1万円を回復してきそうです。
 
懸念材料であったギリシャ国債の次の大きな償還は12月の101億ユーロ(約1700億円)です。突発的な出来事がなければ11月は乗り切れるでしょう。
 
危機は、危機として認識されると危機ではありませんし、悪材料は知ったらオシマイで、もう暴落を恐れることはないでしょう。逆に日本企業にはチャンス到来です。
 
何故なら、ギリシャ危機が和らぐと世界はインフラ投資が盛んになります。米国の鉄道やスマートグリッド(次世代通信網)、新興国の水ビジネスや交通網などです。
 
こうした分野は日本企業が断然に強いのです。中国新幹線の事故により、世界はいっそう安全なインフラ整備を求めています。日本のインフラ技術は世界でもトップクラスで、定時性、安全性、省エネなどに強みがあるため、世界各地でも受注実績は豊富なのです。
 
昔からの格言でも「買い難い相場は高い」と云いますが、今年も年末年始にかけて、今までとは全く違った景色が現れるような大相場を演じてきそうです。
 
皆様方からの投資相談を随時承っております。
お問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!

3冠馬の株高ジンクス

 

競馬をされない方はご存知ないかも知れませんが、今年6年ぶりの三冠馬が誕生しました。その三冠馬は「オルフェーヴル」、フランス語で「金細工師」を意味します。
 
この05年のディープインパクト以来の快挙に株式市場が沸いています。それは「3冠馬が誕生した年は、日経平均株価が上昇するというジンクスが株式市場にあるから」です。
 
例えば、83年のミスターシービーから3冠馬は4頭出ていますが、全て年初の株価よりも年末の株価が高くなっております。
 
ミスターシービーの83年は年初8021円、年末9893
シンボリルドルフの84年は年初9927円、年末11542
ナリタブライアンの94年は年初17369円、年末19727
ディープインパクトの05年は年初11517円、年末16111円。
 
このように全て上昇となっております。ギリシャ懸念はあるものの、過去の反騰相場を検証しても常に何らかの懸念材料を抱えながら、懐疑の中で相場は育っていきます。米国の量的金融緩和も相まって年末にかけて年初の日経平均株価1398円超えは十分に狙えそうです。3冠馬の株高のジンクスは過去100%です。
 
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"人口"は重要なポイント

 

今月31日、世界の人口が70億人を突破します。さらに今後40年間で世界の人口は93億人に膨らみ、経済力や政治力が人口に関係するとしたら、世界の勢力図は大きく塗り替わりそうです。
 
世界最大の人口を抱える中国は2020年に人口増加が止まる見込みです。代わって出生率が高いインドが首位に浮上します。
 
現在の人口大国は中国・インド・米国ですが、2100年にはナイジェリアが3位、タンザニアが5位に登場してきます。
 
一方で、ドイツや中国、韓国は出世率の低さなどから今後40年間で人口規模が縮小します。
 
減少幅が14%と際立って大きいのが日本。1950年には日本の人口は世界で5番目でしたが、すでに10番目です。2050年にはフィリッピンやメキシコなどに抜かれて16番目になると予想されております。
 
今は高成長を続けている新興国も日本のような課題にいずれ直面するでしょう。これからは、人口動態の変化への備えが特に重要になります。今後の日本の株式市場を分析する上でも、“人口”は重要なポイントとなって来るでしょう
 
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日航の再上場はいつか?

 

日本航空の再上場が20129月にも実現する可能性が出てきたことを、日航の再建を主導している企業再生支援機構が先日、明らかにしました。
 
再上場プランでは、20124月に東証へ上場申請し、8月以降に保有する日航株を売り出す予定です。保有株全株を売却する方針で、昨年8月に出資した3500億円を大幅に上回る6000億円の資金回収を目指すとのことです。
 
日航の業績は回復傾向で、不採算路線の見直しなどで収益力はアップしており、20123月期は目標とする757億円の営業利益を確保できる見通しです。
 
再上場となれば日航株の人気に火がつきそうです。個人投資家は航空券の割引が受けられる株主優待に期待しますし、“新生日航”との取引を拡大させたい企業は少なくありません。
 
要は再上場の時期で、少なくとも欧州危機の沈静化、米景気の回復などを確認しながら、慎重にことを進めてもらいたいものです。投資資金を回収できなければ、新たな国民負担が発生し、再び国民から大ブーイングが起こることにもつながります。
 
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ノンアルコール飲料が大人気

 

本日はお酒の話を…。と云っても、ノンアルコール飲料に注目して見たいと思います。
 
ノンアルコールビールは古くから愛飲されていましたが、最近はワインやカクテル、梅酒、焼酎などにも広がりを見せております。
 
まずは、ノンアルコールのワインですが、本物のワインのような味わいに仕上げるためには、柑橘類の香りが必要のようで各社が競って新商品を開発しています。
 
カクテル風味の炭酸飲料も人気です。カシスオレンジ、ジンライム、ソルティードッグなど、果汁をベースに酸味料や香料、甘味料を加え、カクテルらしい複雑な味わいに仕上げております。
 
梅酒にもノンアルコール飲料はあります。原料は、梅と砂糖、炭酸だけですが、数種類の味わいの異なる梅果汁をブレンドし、熟成感のある風味を実現したようです。
 
元々、ノンアルコール飲料は車を運転する人や妊娠中の方などを中心に飲まれてきましたが、最近は「二日酔いしたくない」「仕事の合間やランチタイムにもお酒を飲んでいる気分を楽しみたい」など様々な理由の需要があると云います。
 
ノンアルコール飲料は価格もリーズナブルである上、カロリーや糖質もゼロに抑えた商品が多く、特に女性を中心に大人気になる兆候が見えてきております。株式の観点からも関連企業は注目しておいて良いでしょう。
 
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小回りが利く個人投資家のチャンスです。

 

今や世界中のどこで起こった事件でも、瞬時にインターネットで共有されます。つまり、私たちは“世界で起こった事件”という名前のメルマガを毎日受け取っているようなものです。
 
これに不安なニュースが盛り込まれると、株式市場では弱気の虫が大手を振るい、最近のように通貨も個別株もインデックス(株価指数)も大きく変動します。
 
相場格言に「休むも相場」があるように、経済危機の難局にはあえて株を持たず、資産を減らさないように努めることも大事なことです。しかし、その異常事態はすでに収束に向かい、マーケットは正常化の方向に向かい始めております。
 
過去に幾度となく、このコーナーでお話しさせていただいておりますが、既に「株を買ってはいけない時期」は過ぎており、日本株が際限なく下落し続ける心配はなくなったと云えます。
 
日本市場では、「代替エネルギー」「省エネ」といった大テーマがあり、個人投資家にとっては極めて健全な環境が前途に横たわっております。
 
自信を持って当社プラス・アルファの推奨株を買って下さい。
混乱の時代こそ、小回りが利く個人投資家のチャンスなのです。
 
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市場の歪みを付く絶好のチャンス

 

人気が過熱すれば割高になりますし、○○ショックや○○不安で売りが殺到する状態になれば割安になったりと、マーケットでは間違えた価格(ミスプライス)と云うものが常に存在します。
 
実はこの「マーケットが間違えている」ときが、最も大儲けのできるチャンスなのです。
 
ヘッジファンドの帝王と呼ばれたジョージ・ソロス氏は、この“ミスプライス”に狙いをつけて、短期間に数千億円もの利益を稼ぎ出しました。
 
「バブル」も勿論、ミスプライスであり、昨今のようなギリシャ不安などによる「下げすぎ」もミスプライスと云えます。
 
しかし、いつの世でも必ず最後には、この行き過ぎた相場の修正が行われます。これが「バブル崩壊」とか、「パニック売り」と呼ばれるものです。
 
この“ミスプライス”は一時的なものであり、買いが買いを呼ぶような一方的な暴騰相場や売りが殺到してパニック状態のようなときの株価は、必ず是正されるということです。
 
昨今の相場は、明らかにこの“ミスプライス”であって、この市場の歪みを付く絶好のチャンスと云えます。なにしろ、いまだに日経平均が8600円台なのですから…
 
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東京スカイツリーは"省エネツリー"

 

来年5月にオープン予定の東京スカイツリー(東京・向島地区)は、高さだけでなく環境対策も世界のトップレベルであることが分かりました。
 
最も大きなシステムは地下に隠されている地中熱を利用した「地域冷暖房システム」です。地下2階部分にある巨大なコンクリート貯水槽の水は、夜間電力を使って夏は5度の冷水、冬は48度の温水になり、昼間の冷暖房に使われます。
 
冷温水は施設内に張り巡らされたパイプ内を循環し、スカイツリー本体だけでなく、隣の商業施設や水族館、プラネタリウムなどエリア一帯をまかないます。
 
地中熱の冷暖房とは、地中熱を利用して効率的に熱交換を行うシステムでより少ない電力で水温を調整でき、省エネ、CO2削減効果は非常に大きくなります。
 
また、雨水もトイレを流す水、植物への散水、太陽光パネルの冷却水などに使われ、このような大規模施設での雨水活用は、CO2削減効果も大きいのです。
 
ツリー本体を彩る明かりには、省エネ性能の高い6種類のLED照明器具が1995台使われますが、従来の照明器具に比べ、40%程度の省エネになります。
 
日本の再生にも「代替エネルギー」「省エネ」関連は、絶対的なテーマで今後、世界規模の「環境バブル」が生まれる相場を想定しておいた方が良いでしょう。
 
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市場活性化策が奏功

 

国内株式市場で新規上場に底入れの兆しが出てきました。
今年は10月末までに25社が上場し、既に昨年1年間の22社を上回っております。
 
スマートフォン(高機能携帯電話)や医療・医薬関連の新興企業の上場意欲が強く、今年の年間上場社数は40社前後に達する見通しです。
 
国内企業の新規上場に底入れの兆しが出たのは、日本市場の「地盤沈下」を食い止めようと東京証券取引所などが活性化策を打ち出したことも奏功しております。
 
上場審査の期間短縮や新興企業と証券会社などとの交流会の開催などにも取り組み、上場審査も形式的でなく、柔軟に対応するようになったことが、2年連続で上場数が増えた要因でしょう。
 
しかし、新規上場社数はピークの2006年の188社と比較すると、まだまだ低水準です。国内景気が持ち直し、業績が景気に連動しやすい外食産業や小売りなどの業種でも上場の動きが広がってくれば、株式市場の本格回復と云えるでしょう。
 
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外貨投資にご注意!

 

従来、外貨投資と云えばドルやユーロが定番でしたが、最近は聞きなれない外国通貨への投資話が多くなっております。
 
トラブルが多発しているのが、イラクのディナールやスーダンのポンドなど、実態価値が分かりづらい通貨です。両通貨とも日本の銀行では両替を取り扱っておりません。
 
業者から自宅に電話がかかってきて、イラクのディナールなどを勧めてきます。2000円程度の価値しかないディナールを10万円以上で購入させるなどの手口です。
 
例えば、「イラクは世界有数の産油国です。このイラク通貨のディナールを今、購入しておくと政情が落ち着く頃には、1990年当時の価格まで戻ります。そうなれば、今より数百倍に値上がりし、必ず儲かります。」などと、勧誘をしてきます。
 
購入者してしまった方は、イラクディナールとはいえ、おカネという現物をもらっていることで気が緩むのか、業者に勧められるままスーダンポンドなど別の海外通貨の購入もしてしまう方も多くおられます。くれぐれもご注意下さい。
 
また、様々な株式などの難題を抱えておられる方は、当社スタッフまでご相談下さい。最善のアドバイスをさせて頂きます。
 
皆様方からの投資相談を随時承っております。
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逆日歩点灯銘柄が急増!

 

相場陽転の経験則である逆日歩点灯銘柄が急増してきております。逆日歩とは空売り増から日証金などで株不足をきたした時につく品貸料のことです。
 
250銘柄を超えると下値警戒、300を超えると底打ち感が出るのが通例で、今年は5月に270まで増えましたが、伸びずに反落。
 
次に340と激増した78日には、日経平均1137円と、今年の2番天井とズバリ一致しました。
 
今回は欧州情勢の悪化で空売り増となり、106日には297銘柄、7日には318銘柄と712日以来の300乗せとなっております。
 
逆日歩点灯銘柄の増加は、そのまま株式市場のパワーの増加につながり、日経平均を大きく押し上げる要因となります。年末にかけて面白そうな相場展開となりそうです。
 
皆様方からの投資相談、銘柄診断を随時行っております。
当社は、電話による強引な入会勧誘は一切いたしておりませんので、お気軽に03-3868-2801までお問い合わせ下さい。
 
 

投資相談&銘柄相談を受付中

 

「もうはまだなり まだはもうなり」という相場格言があります。多くの市場関係者は「海外投資家の売りはまだまだ続く」、「カラ売りから入らなければ儲からない」など、弱気の声が多くなっております。
 
しかしギリシャ問題など、欧州の危機に対する現実的な対応策も見え出してきております。勿論、まだ紆余曲折はあるでしょうが、多くの株価指数が今の株価水準を「突っ込み買い、逆張り投資」の要諦を示唆しております。
 
過去の相場を検証しても危機は、危機として認識されると危機ではありません。また、株式市場はどんな気がかり材料にも慣れてしまうものであり、今のような時こそ、積極的に仕込むべきでしょう。
 
相場には大きな転換点という時が必ず来るものです。株式投資とは、自分を信じて、その信念に賭けることができるかどうかが儲けるための重要なポイントとなります。
 
尚、本日は今から1500まで特別投資相談を承っておりますので、株式のことなら何なりとお問い合わせ下さい(03-3868-2801まで)

明日15日(土)は特別投資相談日!

 

今、市場関係者の間でひそかに注目されている事実があります。それは、信用取引の売り残が10数年ぶりの低水準まで大幅に減少していることです。
 
8月以降、3市場合計の制度信用取引の売り残は5160億円で、これは約12年ぶりの低水準です。株が売りに売りつくされて、大底を打ったときに起きる状況なのです。
 
過去の例ですと、1998年に長銀や日債銀が破綻して信用売り残が4000億円まで急減した後、日経平均は1999年以降、12000円台から20800円台まで大相場を演じてITバブルが起こったのです。
 
政府・日銀が円高を抑えるため、為替介入を行い、さらに日銀が震災復興向け国債の直接引き受けを行えば、その額が10兆円程度でも、日本に復興バブルが起こる可能性は大です。ここは、バブルの再来に期待をしたいですね。
 
尚、明日15日(土)は1000から1500まで特別投資相談を行いますので、お気軽にお問い合わせ下さい(03-3868-2801まで)
 

「お金」が「お金」を生む

 

人生はピンチの連続です。しかし、そのピンチとどう対峙するかで一転、チャンスに変えることも可能です。国や会社を当てにせず、自分なりの資産形成をすることが人生を幸福で豊かなものにします。
 
資産運用を考える上で、一番厄介なのが、自分が何歳まで生きているのか?という点です。長生きは良いことですが、思いのほか長生きして、生活に必要なお金が無くなってしまったら大変です。
 
日本人の寿命が伸びていることを考えれば、90歳まで生き、資産運用で自動的に収入が入ってくる未来の人生設計図を真剣に考えてもらいたいものです。
 
それには、やはり「お金」が「お金」を生む仕組みを今のうちから考えることが大事です。年をとってから「こんなはずじゃなかった」では、済みません。
 
では、どうすればいいのでしょうか?!
それは、出来るだけ早いうちから当社プラス・アルファの情報で資産運用を始めることです。
 
多くの人は、定年をゴールと考えており、定年までに何とか老後の必要資金を貯めようとします。しかし、定年がゴールではなく、使いながら運用するという考え方に変えれば、使っていても資産の目減りを抑えることが出来る筈です。
 
現役時代は働きながら運用し、定年後から15年間は使いながら運用し、75歳を過ぎたらひたすら使う。
 
当社プラス・アルファが、貴方様の最高のパートナーとして最高のサポートをさせて頂きます。
 
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"真の主役"が登場!

 

今のような状況にもかかわらず、3倍〜5倍ほどになる株が出始めております。株式市場で何か変化が起こっているのです。この状況下で、新しいトレンドを作り出し、その波に乗った銘柄を中心に株価上昇の波動が芽生えてきていると云うことです。
 
野田内閣発足で「政治から経済へ」の相場が見込まれます。その中心は「復興」「省エネ」であることは云うまでもありません。勿論、復興財源ということで増税も予想され、政策に対する見直し要求も出てくるでしょう。
 
しかし、「復興」という2文字の前では、水戸黄門の印籠のように誰も反対はできません。今、日本にとって最優先で取り組まなくてはならない課題は、大震災からの復興と日本の再生です。
 
当然、相場にとってはプラスであることは言うまでもありません。阪神淡路大震災をはるかに上回る規模の復興需要が予想されるからです。
 
既に復興関連銘柄については3月の「第一幕」で顔見せを終えております。これから始まる「第二幕」は、「代替エネルギー」「省エネ」というエネルギー政策の転換に伴う“真の主役”が登場する最高の場面となります。
 
なにしろ、「代替エネルギー」「省エネ」というテーマは、震災で崩壊した道路や橋梁を復旧させるような一時的な需要をもたらすものではなく、中長期的なエネルギー政策の転換に伴う、極めて重要なテーマと云えるからなのです。
 
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“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。
 

禍福は糾える縄の如し

 

東日本大震災によって引き起こされた福島原発事故により、今後の日本のエネルギー政策は、大きな転換を迫られる状況となってきております。脱原発の気運の高まりの中、日本は代替エネルギーを模索していかなければなりません。
 
既存の火力・水力発電施設だけでも、国内の電力需要を十分賄うことは可能だとも云われております。しかし、原発がダメだからと云って、化石燃料を使用し、環境にもやさしいと云えない火力発電などへの依存度を再度高めていこうという方向性は、本末転倒との批判の声も上がっております。
 
そうした観点から、当面は自然エネルギーによる発電をより推進していくしか方法はなさそうです。まずは、家庭単位での自家発電システムとして最も取り入れやすい太陽光発電システムが、これまで以上に脚光を浴びることが確実視されます。
 
いずれは、テレビや冷蔵庫のように、太陽光発電システムが各家庭の必需品と云われる時代がそう遠くないうちにやってきてもおかしくないでしょう。
 
既に、東日本大震災の本年度予算から、各自治体単位で太陽光発電システムの導入に関して補助金を出す自治体が増加してきております。この傾向は今後も続くと思われ、関連銘柄への追い風が続きそうです。
 
「禍福は糾える縄の如し」。幸いが転じた後の福を手にする日本企業は少なくなく、「東日本復興」「省エネ」への思い切った投資を心掛けたいところです。
 
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市場の時間と政治の時間

 

金融市場では今、こんなジョークが流行っております。
 
どの国にもなんとも身につかない教育があると云います。中国ならマナー教育、米国なら反戦教育、イタリアなら純愛教育、日本といえば、英語教育、そしてギリシャの金銭教育です。
 
一部に異論もあるでしょうが、確かに今ギリシャが危機状況となっております。実力以上の借金が元凶です。
 
世の中には「市場の時間」と「政治の時間」があると云います。
物やお金を取引し、利益を最大にし、損失を最小にしようと一刻一秒を争う速さが「市場の時間」。
 
これに対して何か課題が発生してから解決するまでの政治的行動に要する時間が「政治の時間」。
 
ギリシャ危機がユーロ危機に拡大しているのは、この2つの時間の差が埋まらないからです。政治が市場に追いつかないのです。
 
財政危機の拡大と金融危機への転嫁を防止するには、市場を納得させるだけの規模と強さを持った支援体制が必要です。より根本的な安定には支援資金の規模をさらに拡大し、欧州共同債の発行などによる財政統合への青写真を確立することが必要なのではないでしょうか。
 
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もし、富士山が噴火したら...

 

東日本大震災後、富士山周辺で異変が続出しているとの報道がありました。富士5湖に赤池が加わり、富士6湖になっている。住宅地で湧き水が噴き出している。枯れた温泉に再び、温泉が出た、などです。
 
実際、315日にはM6.4の直下型地震がありました。
もし、富士山が、地震や地殻変動により噴火したら首都東京はどうなるのでしょうか!?
 
まず、西風に乗って飛んでくる“火山灰”がやっかいです。あちこちの電気系統に容赦なく侵入し、様々な誤作動を引き起こすでしょう。パソコンや精密機器が故障し、銀行ATMや地下鉄は動かず、ビルの照明や信号機も消えることも予想されます。
 
火山灰と呼ばれておりますが、タバコや燃えカスの灰とは全く別物で、砂粒より小さいガラスの破片のようなもので出来ており、とがった角が、肺や目に悪影響を与えます。
 
かき集めて排水溝に流そうとすれば、水に濡れると固まるため、大変なことになってしまいます。活火山の近くにある街では常識ですが、噴火に慣れていない都市で的確に対処できるのか、心配です。
 
日本列島は地殻変動では世界有数の地帯にあります。変化に富んだ風景や自然の恵みは享受しつつ、3.11の悪夢を教訓にして、不慮の事態にはきちんと備えておきたいものです。
 
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希望もチャンスもあります。

 

「雲の後ろではいつも太陽が輝いている」―米国の詩人・ロングフェロー氏の言葉です。意味するところは分かりやすいです。辛いときでも希望とチャンスは必ずある、と云う教えです。
 
所詮、人生とは反省と後悔の繰り返しです。ならば、ピンチも楽しむくらいになれば、チャンスを掴む機会もグッと増えるでしょう。逆境に追い込まれても、必死に耐えて前向きになれれば活路が開け、逆にチャンスを引き寄せることにもつながります。
 
株式投資はいつの時代でも人の逆を行ってこそ儲けることが出来ます。株式で巨万の富を築いたと云われる投資家の多くは、皆が皆、売りたくなるような下落局面で、逆に果敢に買い向かった人達です。
 
そして、株を底値で買うにはチャートの変動だけではありません。ニュースなどから相場や景気、海外情勢、為替など、世の中全体の流れをふまえて判断することが大事です。
 
以上のことから総合的に判断しても、今は、またとない「投げ売り価格」で買えるチャンスではないでしょうか!
 
財は掻き集めるものです。
ただ、待っているだけではやって来ません。
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10月4日は「投資の日」

 

証券業界は毎年104日を「投資の日」に定め、個人投資家への証券知識の普及と啓発活動を推進してきました。
 
15回目にあたる今年も全国各地で様々なイベントが開催されます。そのキーワードは「貯蓄から投資へ」で、諸外国、特に米国に比べて低い個人金融資産に占める有価証券比率の向上がターゲットに挙げられております。
 
政府もまた、日本経済の発展、企業の成長を支えるにはリスクマネーの円滑な供給が必要であるとして「貯蓄から投資へ」の流れを加速することを政策課題に挙げております。
 
具体的な目標は、個人金融資産に占める株式・投資信託の割合を高めることだと云います。
 
しかし、第一に行うべき課題は、個人投資家が報われる株式市場の実現を最優先にすべきであり、その上で、官民一体の「貯蓄から投資へ」を推進すべきではないでしょうか。
 
皆様方からの投資相談を随時承っております。
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バーゲン・ハンティングを...

 

89月の日本の株式市場は、過度に売られすぎた感があります。ギリシャのデフォルト不安に振り回され、大きな影響力を持つ外国人投資家が萎縮したとあれば、目先売り込まれたのも、ある意味当然と云えるでしょう。
 
ただ、日本株そのものの信用力は回復基調で、株価と信用力の相互関係から見ると、“日本株は売られすぎ”と云えそうです。
 
「悪材料は知ったらおしまい」で、そう遠くない時期に反発相場入りが見込めます。今の日経平均レベルは、個人投資家の方々にとっては、絶好の買いチャンスと云えます。
 
株式市場全般はまだ弱気派が大勢を占めており、些細な材料で恐怖心に駆られた売り物が出ます。逆に言えば、相場巧者にとっては思わぬ安値で株が買えることもあるため、願ってもない相場なのです。
 
株式投資とは、「安く買って高く売る」だけのことですが、残念なことに個人投資家の多くが、暴落時のバーゲン・ハンティングが出来ていません。「まだ、下がるだろう」と、様子見を決め込んでしまい、買い安心感が広がり出して相場がかなり高くなってしまったところで買い出動しているのです。
 
あとから相場を検証して見ると、殆どの場合が「○○ショック」「○○不安」と呼ばれた大暴落のときが好買い場となっております。「谷深ければ、山高し」。下げがきつかったときこそ、その後の上げも大きいものです。
 
このコーナーをご覧いただいている投資家の方々には、“常勝の投資家”になっていただきたいと存じます。
 
皆様方からの投資相談を随時承っております。
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