米国では「大統領選の前年は株価が上がる」という概念があります。事実、ダウ工業株30種平均は1945年以降の18回で平均15.1％の上昇となっています。
今年、世界の経済情勢に悪影響を及ぼしていた中国経済に明るい前兆が見え、ダウ平均は最高値を更新しそうな勢いです。
一方、東京市場でも4月に入ってから外国人投資家が買い越しに方針転換し、弊社が4月8日や10日のこのコーナーで予告した通り、「上値の壁」であった2万2000円を突き抜けてきました。
4月発表の経済指標で欧米さらに中国の製造業の景気感改善が肯定され、世界経済への極端な悲観論が失墜し、世界景気敏感株と評価される日本株を正常に戻す買いにつながりました。
このような見解は、テクニカル分析でも感じ取れます。昨年12月25日に付けた日経平均の安値1万9155円は、2012年以降の中期上昇トレンドラインからの踏ん張りを見せ、依然として中期トレンドが続いていることを脳裏に焼き付けました。
昨年10月高値から12月安値までの下落率は21％と押し目調整十分で、昨年12月安値1万9155円は相場サイクル上の電撃的な底値になった可能性が高いです。
ここからの相場は買って買って買いまくりましょう。
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“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。
