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“株のソムリエ”からの勝ちの連鎖術!

2018年12月アーカイブ

パニックに流されない投資家、賢明な投資家

 

不安感という感情(心理)は人間の行動に強く影響を与えます。そうした人間心理による行動への先入観・偏見などを経済学に取り入れたのが「行動経済学」です。

 

不安感や恐怖心というものは、元々人間に備わっているはずの論理的な判断を悪化させます。

 

よく比較されるのが、「損失回避性」です。利益がもたらす満足より、同額の損失から被る苦痛の方が大きいため、損失を利益よりも大きく重んじてしまう人間の心理です。

 

昨今、株式市場の解説で度々使われるのが「リスク回避」、「リスク選好」という経済用語です。「米中の貿易戦争懸念からリスク回避が強まり株価が大幅安」「円安に大きく進んだため、リスク選好が回復し東京市場が上昇」など、今や常套文句となっています。

 

勿論、リスク回避の方が相場には大きく影響します。リスク選好でじりじりと上昇した相場は、リスク回避で一気に下落します。特に○○ショックと呼ばれるような集団心理が引き起こしたパニック売りは、論理的な判断などぶっ飛ばしてしまいます。

 

このような不合理なリスク回避のあおりを食らいたくないなら、信用取引で目一杯買うような暴挙は避けることです。手持ち株に余裕があれば、リスク回避パニックのときにでも冷静に対処できます。

 

先人は、「株は強気でも弱気でも儲かるが、欲張りだけが儲からない」と云っているのは、理にかなった相場格言なのです。常に欲張らない精神が必要です。

 

市場は全く逆の思考の人たちがいないと成り立ちません。売り手のみ、買い手のみでは値はつきません。売りと買いが揃って初めて値がつきます。正反対の相場の見解をした投資家、売買の基本方針が異なる投資家がどれだけいるかが不可欠です。

 

弊社の会員の方々やこのコーナーをご覧頂いている方々には、パニックに流されない投資家、賢明な投資家であってもらいたいと存じます。

 

弊社へのお問い合わせは03-3868-2801までお気軽にどうぞ!

“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。

AIがクスリの情報を提供

 

近年、様々な分野で実用化が見込まれている人工知能(AI)は、医療分野でも活用の動きが広がっています。

 

AIの導入は、現場で働く薬剤師を補助して能力を強化させます。また、それだけでなく、患者にとっても大きなメリットをもたらします。

 

蓄積してきたQ&Aを最新の情報にアップデートして整理したものをAIに学習させ、パソコンやタブレットなどの端末から質問すると、最適な回答が提供されます。

 

医師が新薬やあまり経験のないクスリを出す場合や投与量や用法などを間違えても、最適な回答が提供されます。

 

AIが質問の意味を正確に認識できない場合は、AI自身が確信度を判断し、回答できないように設定されています。

 

昨今、点滴や麻酔薬の投与ミスによる医療事故が起こっていますが、こうした事故は小さなミスが重なり合って起こるものです。AIの活用によって、こうした小さいミスが減ることは、患者の身を守ることにもつながります。AIが本格的に医療分野で活用される時代は、すぐそこに来ているのです。

 

皆様方からの投資相談並びに入会受け付けを承っております。

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日本eスポーツ連合 130人にプロライセンス

 

コンピューターを使った対戦型ゲームをスポーツとして捉えるeスポーツへの注目度が一層高まっています。日本国内でも今年、大型大会が開催されるなど、「eスポーツ元年」と呼ばれる盛り上がりを見せています。

 

代表的なのが、カードゲーム「シャドウバース」や格闘ゲーム「ストリートファイター」など人気タイトルが行われる総合大会「RAGE(レイジ)」です。

 

派手な演出が特徴的で、20161月の初回の観客数は150人でしたが、今年9月の9回大会には1万人が来場し、約700万人がインターネットでプレーを視聴しました。

 

選手は、高校生や大学生、2030歳代が中心で、実名ではなく「プレーヤーネーム」を使って戦います。「日本eスポーツ連合」は現在、約130人にプロライセンスを発行しています。

 

世界の競技人口は軽く1億人を超えており、特に米国や中国、韓国で人気が高く、中には数億円を稼ぐプロ選手もいます。

 

今月15日、16日には、国内最高額となる優勝賞金100万ドル(約11000万円)の大会も開催されますが、国民体育大会(国体)の文化プログラムとしてeスポーツを取り入れる動きも広がっています。

 

また、国際オリンピック委員会(IOC)は今後、五輪での採用も検討しています。

 

eスポーツに注目!

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かきいれ時の歳末はうまい話には特別のご注意を!!

 

「シュウカツ」という言葉から貴方様は何を思い浮かびますか? 新聞や雑誌によく出てくるのは「就活」ですが、最近は「終活」もちょくちょく見るようになりました。

 

皆様もご存知のように「人生の最期に向けた根回し」を意味する造語で、このコーナーでも幾度かお話をしたことがあります。

 

そんな終活につけ込んで昨今、「原野商法」の「二次被害」などが増えています。「原野商法」とは、ほとんど価値のない土地を必ず地価が上がるなどと言葉巧みに騙して、高値で売り付ける悪徳商法で、1960年頃から盛んに行われるようになりました。

 

何十年も前に騙された二束三文の土地を子どもに相続させるのは申し訳ないと思っていたところ、詐欺グループから「高く引き取ります」と甘い言葉がかかります。

 

この誘いに乗ってしまう高齢者が多くいたのは誠に残念ですが、被害者の言葉は一様にして「親族に相続の負担をかけたくなかった」との親心からです。

 

この詐欺事件では、過去の被害者らから土地の買い取り手数料名目などで現金をだまし取ったとして、13人の詐欺グループが警視庁に逮捕されました。

 

毎年12月はこのような特殊詐欺が1年で一番多く増える月でもあります。「オレオレ詐欺」は勿論の事、「ロト6の当たり番号を教えます。」、「価値の低い外貨を高値で売り付けたり」、「東京オリンピックの開会式の入場券を特別安く分けます」など、かきいれ時の歳末はうまい話には特別のご注意を!!

 

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東証4市場、再編へ!

 

東京証券取引所は、株式市場の区分見直しに向けた検討を進めています。東証1部と2部、ジャスダック、マザーズの4市場の再編案を早ければ年内にまとめます。

 

最大の課題は、東証に上場する約3600社のうち、6割の約2100社が1部に集中する「不均衡な構造」です。今や時価総額でウン兆円の巨大企業から数十億円の小型企業まで1部に共存しており、超一流の企業が集まるというイメージは過去のものです。

 

今回の見直しでは、東証1部のうち、特に時価総額が大きい銘柄だけを選抜した「プレミアム市場」を創設する案が浮上しています。

 

マザーズとジャスダックの区別があやふやなことも投資家を混乱させています。同じ取引所の中にジャスダックとマザーズの併存は外国人投資家にも不評です。

 

さらに東証2部は現在、老舗と新興企業が混在しています。債務超過に陥った伝統ある企業が降格し、再び1部を目指す「リハビリ市場」のような側面を持つようにもなっています。

 

こうした状況を受け、東証は、東証2部とジャスダックとマザーズの3市場を統合する事案を協議しています。

 

東証は、中国・上海市場に売買代金で追い越され、国際的に重厚感も薄れつつあります。市場再編を機に投資家を呼び込み、外国人投資家にも分かりやすい市場区分になれば投資マネーは増え、国際競争に勝ち抜くことにもつながります。

 

少子高齢化で国内の投資資金が先細りしかねない中、東証の活性化は日本経済の将来にも影響します。

 

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日本の技術力は必要不可欠

 

昨今、世界中の投資家が日本企業の潜在的な能力の高さに注目しています。

 

5G(第5世代移動通信システム)、ロボット、IoT、AI、自動運転、VR、EV、コネクテッドカードなど、次世代を担う最先端の分野で、日本の技術力は必要不可欠なのです。

 

薄型テレビが売れなくなった昨今、携帯電話で外から操作できるロボット掃除機、携帯型エステ機器、美容用の卓上加湿器、電動ホッカイロ、長持ち蛍光灯など「すきま家電」の売れ行きが好調なのは、いずれも日本のメーカーの製品です。

 

そうしたジャンルの“オンリーワン企業”の成長性の高さは驚愕するものがあり、一度市場の注目が集まると株価も一気に急騰し、リーディングストックとして市場全体を索引していくことになります。

 

こうした魅力的な企業に、市場の注目が集まる前に誰よりも早く投資できれば、大きなリターンが期待できます。

 

これからも弊社では、貴方様の大事な資産を確実に殖やすために「これから上がる株」を的確にご連絡して参ります。弊社の『相場の匠・銘柄マックス』で個別銘柄を冷静に選別すると、大相場が見込める有望株が出てきました。

 

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“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。

"心の投資術"が重要

 

「投資家にとって最大の敵は無知、欲、そして恐怖と希望の感情である。」―米国で希代な投資家として活躍したジェシー・リバモア氏が残した名言です。

 

私たちが実際に投資するときには、そのときの経済状況や企業の事業展開や業績などを十分に知ることが重要です。しかし、十分に知ったとしてもそれだけで常に利益を上げられるわけではありません。

 

それは、相場が理論通りに動かないことも多々あるからです。市場は人々の心理によって振り回されることがあり、個々の投資家はそうした市場の動きに幻惑されてしまうのです。

 

今年の相場はほぼ1年を通して、まさに嵐のような大荒れの展開となりました。この嵐のような相場こそ、“心の投資術”が重要になってきます。

 

一般的に個人投資家は経済の状況よりもそのときの“勢い”に沿った行動を取りやすいものです。例えば、今回のように米中関係が不穏な状況に陥ると、一斉にリスクオフになだれ込むため、世界の主要株式が必要以上に売り込まれてしまうのです。

 

この嵐のときこそ、投資家は心を穏やかにして、一層冷静になり、他の投資家の心理状況を考えて見るようにして下さい。株価がオーバーシュートするのであれば、売られ過ぎたところで、安値を買い戻すこともできます。

 

「売られ過ぎを丹念に拾う」という投資行動は、相場巧者の得意技ですが、今の相場にピッタリの手法でもあり、今こそ実践するときでしょう。

 

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人間中心のAI原則

 

政府が今年度末を目安に、人工知能(AI)の適切な利用についての統一見解「人間中心のAI原則」の原案が先日、明らかになりました。

 

AIが金融機関の貸与や企業の採用といった審査にも使われ始めていることから、「厳正公平」を柱の一つとして提起します。さらに、審査が下された過程を「伏魔殿」とせず、できるだけ説明できるようにすることを条件づけます。

 

「厳正公平」については、AIを導入する自治体や企業などに、老若男女や国籍などで差別が起きないように求めています。AIは先だって大量のデータを理解した上で判断基準を学習するため、そのデータがバランスを欠いていると不公平な基準になり兼ねません。データのクオリティーに注意が必要です。

 

AIの解釈を盲信することがないよう、教育などのメカニズムを整える重要性を指摘しています。

 

AIの活用が急ピッチで広がるなか、これまでは総務省や人工知能学会などが別々に開発や活用についての指針を策定してきましたは、政府は、国として共通原則を策定し、AIの秩序ある活用につなげる方針です。

 

来年の62829日に大阪市で開催される主要20か国・地域(G20)首脳会議などで各国にさし示し、AIの共通ルール策定のイニチアシブを取ることになるでしょう。

 

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「マクロ経済スライド」の適用で...

 

個人の資産形成が新たな局面を迎えています。日本人の寿命が上伸し、「人生100年時代」の到来により、早い時期から長期視点で資産形成に傾注し、老後に備える個人投資家が増えています。

 

内閣府の高齢社会白書によると、2065年の日本人の平均寿命は男性が84.95歳、女性が91.35歳と15年に比べ約4歳延びる見通しです。

 

多くの日本人が「人生100年時代」を迎えることになり、長生きは良いことですが、人生を全うする前に資産が尽きてしまう懸念が残ります。

 

総務省の家計調査(17年)では、高齢の夫婦で無職世帯の平均支出は月に約263000円です。しかし、これでは公的年金などでは足りず、約54000円を毎月貯蓄などから取り崩さなければ成り立ちません。

 

今後は物価の上昇ほど年金額を増やさない「マクロ経済スライド」の適用で公的年金が実質的に減額される可能性があり、老後に備える必要性は高まっています。老後破綻を防ぐには、自助努力が大きな支えになる時代といって良いでしょう。

 

老後生活をするにあたっては、やはり夢があり、チャンスがあるのが『株式投資』であり、いかに資産を殖やし、暮らしを守るかが、「人生100年時代」には益々重要になってきております。

 

今のうちから「おカネ」が「おカネ」を生む仕組みを作っておくことが大事で、年を取ってから「こんなはずじゃなかった」では済まされません。

 

では、どうすればいいのでしょうか?

それは、出来るだけ早いうちから弊社プラスアルファの情報で資産運用を始めることです。弊社の情報による株式運用がどれだけ生活防衛に貢献するかは、半年もしないうちに、はっきりするでしょう。

 

皆様方からの投資相談並びに入会受け付けを承っております。

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昨年の大納会の終値が2万2764円

 

名実ともに師走相場入りで、今年も1か月を残すだけです。今年1年を振り返ると、年初には2018年度の上場企業の純利益が10%近く伸びて、日経平均株価も25000円に達するとの見方が多くありました。

 

事実、1月と10月には24000円台に乗せ、199111月以来の高値を付けたのは記憶に新らしいところです。

 

昨年の大納会の終値が22764円、現在の日経平均が22000円台なので、今年の相場がいかに難しかったか、判断できます。

 

大きな誤算は「米国の長期金利」の上昇です。年初に2.4%台で推移していた米10年物国債利回りは2月に2.95%まで上昇し、10月には一時3.26%まで急騰となり、米景気に悪化懸念が生じました。

 

さらなる誤算として米国発の「貿易摩擦」が挙げられます。米国と中国の覇権争いの暗部が貿易分野で引き起こされました。米国はこれまでに17年の中国からの輸入総額の約半分に当たる2500億ドル分に追加課税を課しており、さらに課税が強化される可能性もあります。

 

しかし、19年の日本経済が重苦しい訳ではありません。実質GDPは18年度の1.0%から19年度は1.2%に、名目GDPは0.8%から1.9%に伸びる見通しです。

 

さらに雇用者所得の伸びを支えに個人消費が回復すると見られており、設備投資も順調そのもの、消費税増税のために画策した政府の負担軽減策が54000億円に上り、家計負担増の22000億円を上回ることなどがその理由です。

 

日経平均採用銘柄のPERは年初には15倍台半ばでしたが、今現在は12倍台半ばで、どう判断しても日本株は超割安状態です。

 

まずは、昨年大納会の終値22764円を上回り、7年連続の株高を実現してもらいたいものです。

 

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