世界中の株式市場が上げ潮に乗っています。最大の理由は、世界経済の回復が顕著なことです。
米国経済は、米ＦＲＢが頭脳的な利上げ対応の舵取りを続けることで7月以降、9年目に入った景気拡大期間は戦後最長記録であった91年4月〜01年3月の10年連続を更新することは確実です。
欧州経済も英国のＥＵ離脱、南欧債務問題などの不安材料を抱えながらも、回復傾向が鮮明になってきています。この不安材料があるからこそ、相場の長期的な持続性が生まれてくるのです。
素材市況の急変動に振り回された資源・新興国経済も活力を取り戻し、上向きに転じてきています。
肝心の日本経済も、景気拡大期間が10月で59か月連続となる見通しで、80年代の「バブル景気」、高度成長期の「いざなぎ景気」を抜いて、戦後第2位の隆盛です。
そして、東京オリンピック開催まで1年半と迫る19年1月まで続けば74か月連続となり、小泉政権時の02〜08年の「イザナミ景気」を抜いて戦後最長記録となります。
この“微温経済”が長く続くことで、社会の仕組みも徐々に変わっていきます。かつては、景気過熱→急速な利上げ→金利急騰→景気失速と見慣れたパターンとなっていましたが、現在、世界は歴史的な“超低金利”状態が継続することで、新しい理想的な世界に向かっていると云えるのです。
しかも、日本株の割安に注目していた世界の投資家が日本株に対して「中立」から「強気」に転換してきたことで、日本株の大逆襲が始まることは間違いないでしょう。
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