テレビのコメンテーターやマスコミの報道を聞くと、あまりにも極端な方向にブレる傾向があります。一般投資家はこれに惑わされないようにしてもらいたいものです。
ギリシャ危機に始まったユーロ危機の際には、日本にとっても深刻なリスクなどと散々煽った上、悲観一色の報道をし、北朝鮮の核実験やロケット発射では「大変だ〜」と、日本の市場の暴落を吠えまくります。
それは、極端な発言をした方がテレビ受けをするからに他なりません。いわゆるテールリスクの顕在化です。因みにテールリスクとは発生の確率は低いが、発生してしまうと大きな被害を被るとされているからでしょう。
パニックは「政策の母」と云われるようにマーケットが動揺し、人々がパニックに陥る度に政策が発動され、相場は基本的に「実勢」と「政策」の綱引きのような状態となります。
まして、危機が根深いほどテコ入れの規模は大きなものになり、次なるバブルを生むことになります。これが歴史の教訓です。
多くの投資家が、リスク・オフの方向に走れば走るほど、その後のリターンは大きなものになります。昨日の日経平均株価は21年ぶりの高値を付けており、2012年12月に発足した第2次安倍内閣以降で、最高値だった2万868円03銭を上回って引けております。実際、資産価値のアップ条件は揃いつつあるのです。
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