日本の株式市場で、国内の機関投資家が存在感を増しつつあります。世界的に低金利が長い間続いているため、大手生保などの国内の大手投資家が改めて日本株に目を向けるからです。
年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）をはじめ、公的マネーも日本株の運用を拡大しており、今後も国内勢が相場をリードする構図は続きそうです。
日本株市場が下がれば、海に潜っていた“クジラ”が息継ぎに出てきて、有望銘柄をゴッソリと買う展開がここ3年ほど繰り返されており、安倍政権が続く限り、この流れは変わりそうにありません。
クジラは日銀、共済年金、ゆうちょ銀行やかんぽ生命など巨大な機関投資家で合わせて5頭います。投資主体別売買動向のうち、ＧＰＩＦなど年金基金やゆうちょ銀行などの動向を映すとされる「信託銀行」の売買は、世界的な株安となった8月以降、買い越し幅は拡大しています。
今の相場はある意味、最も単純で儲けやすい相場なのです。クジラの運用資産は140兆円と云われており、そんな莫大な資金を持つクジラの後を泳げばいいのですから、相場巧者にとっては単純且つ明快な相場です。
投資家の方々でそれぞれ事情はあるでしょうが、今云えることは「まず、買っておきましょう」です。「国策に売りなし」という相場格言に従うなら、「何はともあれ、株を買うこと」がアベノミクス相場で勝つための絶対条件なのです。
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