相場をけん引するのはなお海外勢ですが、ここへきて参加者が増えつつあります。北米や欧州中心であったものが、南米やアジアなどの地域からの着実な買いが見られるようになっています。
それらの多くは経済力を増した年金基金などの政府系ファンドで、米国の利上げに備えた代替投資先が日本市場なのです。
また、資金が向かう先も大型株から中小株に広がってきました。
国内の投資家はまだ中小型株への投資に二の足を踏んでいるようですが、海外マネーは中小型株への資金シフトに動き出していると云えます。
外国人は、現在の安倍晋三内閣が12年12月に発足してから今年3月までに17兆円を買い越していますが、「郵政相場」で株価が急騰した小泉政権時には5年間で累計30兆円を買い越しました。
長期マネーの買いは以前より少ない印象ですが、逆に云えばまだ買いの入る余地があり、外国人買いに「広さ」と「深さ」が加わることで、日本株上昇の持続力は一層増していくでしょう。
最近の相場上昇に乗り遅れていた『景気敏感株』を見直す動きが出てくるでしょう。
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