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“株のソムリエ”からの勝ちの連鎖術!

2012年8月アーカイブ

ハンス島の領土問題から見た日韓は...

 

北極海の近くにハンス島という島があります。
その島の面積は1.3平方キロメートルで、いま領土問題で韓国とゴタゴタしている竹島より少しだけ大きい。
 
このハンス島の東にはデンマーク領のグリーンランド、西にはカナダの領土が広がっており、二国はこの島の領有権を主張して紛争中です。
 
しかし、韓国が日本に対するような敵対心むき出しのものではなく、温かさがほんのりと感じられるものです。
 
それは、入れ替わりで駐留するデンマークとカナダの部隊が、それぞれの国産ビールを“置き土産”として島に残していく習わしが、受け継がれているそうです。上陸したらまず相手国のビールで乾杯なのです。
 
そもそもこの辺りは、一年のほぼ大半が氷で閉ざされているため、利用価値は乏しい場所でした。ところが、地球温暖化によりこの海峡の氷が解ければ、北米とアジア、ヨーロッパなどを結ぶ「北西航路」の要衝に一変する可能性が発生し、また資源探索や漁業権といった国益が生じる可能性も出てきたのです。
 
領有権問題がにわかに熱を帯びてきましたが、両国に焦る様子はありません。互いに「見解の不一致」を認めた上で、歴史の検証や共同開発の検討が淡々と進められております。
 
日韓両国の関係でも、このようなほのぼのとした雰囲気があれば、両国の成長だけでなく、アジア全体の成長にもつながります。勿論、株式の値上がりにも大きな影響を与えると思えるのですが…
 
皆様方からの投資相談を随時承っております。
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日韓通貨スワップの見直しは...

 

円相場を語るとき、一般には対ドルや対ユーロの相場ばかり注目されますが、日本の輸出企業にとって重要なのは対韓国ウォンや対人民元相場です。
 
円・ウォン相場を見ると、2012年のレートは2000年の実に1.5倍も円高になっております。円・人民元相場でも、中国の急成長にもかかわらず、円の価値は2000年比で1.1倍になっております。
 
領土問題を巡る韓国との対立が深まる中、日本政府が日韓通貨スワップの見直しを検討しております。李明博大統領の竹島上陸などへの報復措置の色彩もありますが、一層の円高・ウォン安を招きかねません。
 
韓国にとって日韓通貨スワップが重要なのは、ウォンが信用不安に弱い通貨だからです。2008年秋のリーマン・ショック後には8カ月間に対円で約45%下落しました。欧州危機が一段と深まりアジアに及べば、安全網が弱いと海外からの資金が引き揚げられ、韓国経済には大打撃となります。
 
鉄鋼や電機など日本の主力産業は韓国勢と世界市場で激しく競り合っています。品質の差が縮まり、為替レートが競争力に直結しやすくなっているため、極端な円高・ウォン安は日本株の下落にもつながります。
 
政府は、円高を利用した日本企業の対外進出を支援するとともに、外国債の購入や人民元との直接取引を進展させることで、適正な為替レートの実現を目指すべきでしょう。
 
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新興市場の"伏兵"に注目!

 

ネット関連などの派手な銘柄が注目される新興市場の中で、知名度は低いものの景気敏感株で、かつテーマに沿った銘柄は、中期的に穏やかに上昇し、数ヶ月単位で数倍になるものも少なくありません。新興市場には社名をはじめ、事業内容さえ広く知られていないのに、将来性の高い“伏兵”も存在しております。
 
また、主力銘柄が大きなテーマとともに華々しく注目され、物色される一方、株価水準を切り上げていく新興銘柄もあり、この連動性にも注意を払って市場を観察することが重要です。
 
こうした特性や連動性を知るだけで、新興市場で短期的にも中期的にも大きな利益を上げるチャンスが生まれるものです。今、下値不安を気にせずに値幅取りを考えるなら新興市場銘柄が面白そうです。
 
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株式こそ、財産作りの王様!

 

「副業」に興味を持っているサラリーマンは多いようです。セミナーを開くと希望者が殺到するそうです。
 
ところが、参加者に「何をやりたいのか」とアンケートを取ると、明確に答えられる人は少ないと云います。多くの人は「起業したら儲かるかな」「将来が不安だから今のうちに副業でも…」などと考えているようです。
 
しかし、今やっている仕事にプラスして自分の時間を費やすのは、無理が生じ長続きしないのが現実のようです。
 
若い人達の間では、「FX」に興味を持つ人もいますが、現時点では、「株式」の方が有利ではないでしょうか。以前、FXで大儲けし脱税した主婦らが話題になりましたが、その人達はほとんど為替差益で儲けたのではなく、利息であるスワップ金利で儲けたのです。
 
すなわち、米国の金利が高いときにドルを買い、その後何年も放置しておき、利息であるスワップ金利を受け取っていたのです。しかし、現在では日米の金利に差はなく妙味はありません。
 
やはりチャンスがあるのが、昔から財産作りの王様と云われている『株式』であり、歴史的な買いゾーンを迎えている今こそ、絶好の買い場にあると云えます。
 
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マル政銘柄"の噂...

 

消費税率を引き上げる法案が成立し、政界の関心は「近いうち」の解散・総選挙に向かうことになります。
 
選挙の際は、様々な需要が生まれます。
ポスター、メガホン、選挙カーなどの設備機器や選挙事務所用品、投票用紙、投票用紙の計算機・仕分け機、機材レンタル、選挙受付の事務員や選挙カーの「ウグイス嬢」の派遣、世論調査の請負などです。
 
選挙にはお金がかかります。
逆に云えば、選挙で潤う企業も存在するということです。こうした「選挙特需」による業績向上期待から、それらの関連銘柄は市場の人気を集めます。
 
また、選挙時期、株式市場では“マル政銘柄”の噂が流れることが多いです。マル政銘柄とは政治(家)銘柄のことで、政治家や政治資金作りのために仕掛けているとされる銘柄です。特に選挙の際には選挙資金を捻出するために相場が動くとの思惑が働くことが多いのです。
 
実際、今の相場を検証すると、それらしき動きをし始めている“マル政銘柄”も浮上してきました。
 
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“必中銘柄”を用意してお待ち致しております。

ニュー・ノーマル時代には...

 

金融市場では世界的にニュー・ノーマル(新しい標準)という言葉が流行っております。
 
これは、リーマン・ショック後の世界を表した言葉で、超低金利、低成長、高失業率が普通の状態になったという意味合いです。
 
このニュー・ノーマルに対応して、株式市場で大きな変化が起きつつあります。米国では昨年から配当利回りの高い高配当株の人気が沸騰しております。
 
米国の10年国債の利回りが1.5%前後であるのに対して、食品の「ハインツ」の配当利回りは3.7%、医薬品の「ファイザー」は3.6%、「インテル」は3.4%、「マイクロソフト」は2.6%となっており、これら高配当株は昨年後半から50%前後の大幅高となっております。
 
そして、日本でも先々月あたりから「NTT」や「武田薬品」など、高配当株が物色の中心になりつつあります。しかし、日本の高配当株人気はまだ始まったばかりです。
 
当社の『相場の匠・銘柄マックス』でこれからの主役になり得る「高配当株」を精査すると、低位株の中に超有望銘柄が出てきました。
 
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生涯年収をアップさせる方法!

 

「年収が下がり、今後上がりそうもないから、この先いいことはないかも…」と不安な人も多いことでしょう。しかし、年収は低くても、生涯年収をアップさせる方法はあります。
 
もしかしたら、生涯年収と聞いて生涯現役を連想して「一生働くのはウンザリ」と思う人もいるかも知れませんが、そうではありません。
 
ご存知の通り、家電や外食産業などは不況の影響を受けて価格破壊が起きていますが、もう一つ、価格が下がってチャンスなのが、「株式投資」です。
 
まさに“羮に懲りて膾を吹く”で、日本中の投資家がリスクに対して過敏になりすぎています。某ストラテジストのように“万年楽観論”を唱える気はありませんが、少なくとも欧州金融危機では、日本は必要以上に売り込まれた感があります。
 
このような激動の時代をチャンスに変えるには、自ら率先して行動を起こすしかありません。「馬には乗ってみよ、人には添うてみよ」と云いますが、今ここで株を買ってみないことにはこの千載一遇のチャンスを活かせませんし、自らチャンスを棒に振ることにもなります。
 
当社では、この混迷の今をビッグチャンスだと思っております。
恐竜が滅びた時みたいに、地球に大きなショックが与えられて変化が起きたように、今回の世界規模の欧州金融危機のあとには、ある種の“新しい息吹”の誕生を予感させます。
 
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魅力的なスマートハウス市場

 

去る712日のこのコーナーでも取り上げましたが、震災を機に次世代住宅「スマートハウス」が一層脚光を浴びております。
 
従来、家庭内では電力を消費するだけでしたが、スマートハウスとは、情報通信技術を利用して複数の電力機器(発電・蓄電装置・家電製品等)をネットワークで接続、家庭内のエネルギー消費を最適に管理・制御することが可能な住宅を指します。
 
具体的には、太陽光発電による「創エネ」、バッテリーや電気自動車の蓄電池による「蓄エネ」、家電等の消費電力を抑制する「省エネ」の三つを連携させることで、エネルギーの効率的な活用を実現します。
 
例えば、雨天時に太陽電池の発電量が減った場合、家電の電力消費を抑えたり、天候変化を予測して事前に蓄電池に電力を貯めておいたり、電気代の安い夜間に集中して電気自動車の蓄電を行うなど、外部の電力系統とのやり取りを自動で行うのが特徴です。
 
スマートハウス主要設備の市場規模予測は、主要機器合計で、2011年度に6300億円でしたが、2015年には1兆円を超えると試算されており、また、このスマートハウス業界に、大手住宅メーカーや大手家電量販店が相次いで参入してきたことも今後さらなる高成長が期待できます。
 
関連分野を見ても「スマートハウス」、「スマートメーター」、「パワーコンディショナー」、「太陽光発電」など幅広く、いま最も魅力的な業界の一つと云えます。関連銘柄に注目です!
 
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ガラスの天井

 

米国では女性が越えられない目に見えない限界を「ガラスの天井」と呼びます。
 
会社の役職や昇格などの話題で、よく使われる言葉です。普段は誰も口にせず、意識もしていないのですが、実際に上にあがっていって、自分の頭をコツンとぶつけたときに、そこに分厚い天井があると思い知ります。
 
先の五輪で銀メダル獲得の「なでしこ」も、ビジネスクラスで凱旋帰国しましたが、行きはエコノミーで、男子のビジネスと差をつけた日本サッカー協会に、海外メディアからも批判が出ました。
 
730日のこのコーナーでもお話しましたが、政府は先日、「働く『なでしこ』大作戦」と名付けた行動計画を発表しました。女性の活躍の場を広げて労働力不足の解消や停滞する日本企業、社会経済の活力アップを目指すものです。
 
能力はあるのに、発揮する機会が少なく報われないのは、日本の女性全般にあてはまります。女性の就業率は先進国の中では低く、男女の賃金格差は大きく、中間管理職への登用もまだ僅かです。
 
昨年のアジア太平洋経済協力会議(APEC)で、女性の就業や起業を妨げる障壁を減らすことが出来れば「日本は国内総生産(GDP)を約16%押し上げることが可能」との試算が示されました。
 
人口減少の時代に「女子力」の活用は、待ったなしの課題です。女性側のニーズをしっかり掌握し、利用しやすい制度設計を進めてほしいものです。
 
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「W、A、T、E、R」

 

ヘレン・ケラーが最初に覚えた言葉は「水」であると、小学生のときに習いました。目、耳、口の自由を2歳の時に失った人は、目で見て或いは耳で聞いて言葉を覚えることが出来ない。
 
家庭教師のサリバン先生はヘレンの左手に井戸水をかけ、右の手のひらに指で「W、A、T、E、R」と書いたのです。それが、自分の手を流れる冷たい何か、についた名前であると理解したのです。
 
その後の『ヘレン・ケラー自伝』の一説に水が<魂を目覚めさせ、光と望みを与え、自由にしてくれました>と、あります。
 
「光と望み」としての水ですが、昨今、世界の水ビジネス動向や展望について、講演やディスカッションが盛んに行われております。ここで各国の専門家や関係者などが注目分野としているのが「再利用」と「海水淡水化」です。
 
今後、「再利用」と「海水淡水化」両方の技術対策が進むことで、世界の水市場規模は、2007年の35兆円から、2025年には80兆円に達する見通しであり、日本の企業はキーデバイスである濾過膜やプラント建設では、技術的に優位な状況にあります。
 
蛇口をひねれば安全な水がでる日本にいると、なかなか気が付きませんが、日本の水処理技術は今後、世界中で必要とされていくでしょう。
 
日本の水処理関連メーカーに注目です。
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FXがピークを過ぎ、正念場

 

今年に入ってから、FXの取引所取引が激減しております。
現在、FXの取引所取引は、証券取引所の「大証FX」と東京金融取引所の「くりっく365」があります。
 
このうち大証FXは、成長する兆しがまったく見えず、取引規模などでくりっく365に大きく水を開けられております。
 
しかし、そのくりっく365ですら、厳しい環境におかれております。
月間取引枚数の推移を見ると、ピークが20113月の15870475枚でしたが、そこからは減少傾向で124月には5338171枚と、僅か1年ほどで66%も減少しました。
 
その原因の一つに、今年1月から始まったFX税制の一本化にありますが…。FXの取引所取引は、流動性の面から今まさに正念場を迎えていると云えます。
 
一方、昔から財産作りの王様と云われている“株式投資”が、いよいよ本領発揮となりそうです。
 
ご存知の通り、大きな不安要因であった欧州債務問題が、ユーロ圏17カ国首脳が市場予想よりも踏み込んだ危機対策で合意したことで、世界の株式市場は6月上旬を底に上げ相場へ転換しております。
 
日本株は歴史的な買いゾーンを迎えている今、ここは強気に且つ冷静に買い向かう局面です。
 
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円高局面は終焉!?

 

現在のドル・円相場は、ヘッジファンドなど海外のリスクマネーからすると、大変な大相場のようで、彼らに云わせると「100年に1度のトレードになる」とのことです。
 
ドル・円相場は2007年から始まった円高局面は終焉を迎え、今後1?2年で120円台までの円安になることを見込んで、その予想が当たった時に大きなリターンを得られるようなオプション取引を仕込んでいるようです。
 
1992年の英ポンドの急落の際、売りを浴びせて大稼ぎしたジョージ・ソロス氏のように、“新しい伝説”が生まれるのか、ここ数か月はより一層、対ドル相場に注目したいですね。
 
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相場は取れる時に取っておくものです

 

ギリシャの実質的な経済破綻が欧州危機を揺るがして何年にもなります。ですが、ギリシャの人々が個人生活を犠牲にする雰囲気はあまりありません。
 
つまり、国家は傷ついているのに個人や輸出企業は栄えているのがギリシャ問題の本質なのです。あえて云えば、ユーロ安で割を食っているのはむしろ貿易立国である、お人よしの日本だけかも知れません。
 
しかし、日本株では個人投資家の買い越しが続いております。
欧州危機で「森」は活力不足ですが、日本企業という「木」は元気一杯です。
 
PER、PBR、配当利回りなどの株価指標もそうですが、カラ売り比率の30%超え、新安値銘柄の激増を見ても、今の日本株は“宝の山”です。
 
相場は取れる時に取っておくものです。
「今、株を買わないでいつ買うんだ!」と声を大にして云いたいです。
凝り玉からの乗り換え、或いはいま株式を休んでいて新たな買いを検討している方は、是非ご一報下さい。
 
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竹島は日本固有の領土!

 

ガリレオの時代は地球が動くのではなく天が動くと信じられておりました。いわゆる天動説ですが、その時代に「動くのは地球だ」(地動説)と唱えていたのがガリレオでした。
 
宗教上の理由もあって天が動いていないと具合が悪い支配層が現れ、遂には処刑されるに至るのですが、そのガリレオの最期の言葉は「それでも地球は動く」でした。
 
「竹島を訪問して韓国の領土だ」と豪語した李韓国大統領も、つまるところ天動説ですし、オリンピックの場で、「独島は韓国領土」とプラカードを掲示して政治パフォーマンスを行ったサッカー選手も、結局は驕りにも似た天動説行動で自ら墓穴を掘ったのでしょう。
                                                                                     
『利己主義者は卵焼きを作るためだけに家を燃やす』と述べたのは英国の哲学者フランシス・ベーコンですが、支持率を高めるというほんの小さな卵焼きを作るために、日韓関係という大事な家を燃やすつもりなら愚かな行動としか云えません。
 
ガリレオの時代に限らず、いつの時代にも天動説はあるようです。
市場も同様に価格は乱高下しながらも、いつかは適正価格に落ち着くものです。
 
市場は参加者の心理が働くために時として「天動説」が信じられたり、再び「地動説」に戻ってきたりします。だからこそ、株式投資は面白くもあり、投資家はそこに魅せられるのです。
 
しかし、大切なことは自分なりに軸足をきっちり定めておくことです。自らの立ち位置が定まっていれば「石が浮かんで木の葉が沈む」といった異常も察知できるし、どう行動すれば沈んでいる木の葉を見つけられるかも分かってくるはずです。
 
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史上初のソーシャリンピック

 

大きな盛り上がりを見せたロンドン五輪が閉幕しました。
ロンドン五輪は別名「史上初のソーシャリンピック」と呼ばれました。ツイッターやフェイスブックなど、ソーシャルメディアと総称されるインターネット上の投稿サービスで選手自ら情報を発信することから、試合会場と世界との距離感をなくしました。
 
ネットが個人と世界を結び、仕事の形も大きく変わっていくでしょう。恐らく2020年代には個人が主役となり、ネットでつながり、ミニ起業家が増える世の中になっていくのでしょう。
 
しかし、そんな時代には3種類の友人が大事になるという理論があります。
?絶対に信頼できる少数の同志。
?ちょっと意見を聞ける多種多様な知り合い。
?自己再生のための仲間です。
 
ネット時代でも、いや、ネットが身近になるからこそ、夢や愚痴を語る気の置けない仲間が必要となります。
 
当社プラスアルファは、絶対に信頼できる少数の同志としてお客様の株式投資という競技に時間と労力を惜しまず投じ、最高のアドバイスをさせていただきます。
 
これからもより一層正確な情報をご連絡して参りますので、大いに期待していただきたいと存じます。
 
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本日は今から投資相談を承ります

 

出遅れ著しかった日本市場ですが、ここへきて順調に下値を切り上げて参りました。
 
大きな不安要因であった欧州債務問題も、ユーロ圏17カ国首脳が市場予想よりも踏み込んだ危機対策で合意したことで、世界の株式市場は6月上旬を底に急反発しました。
 
さらに原油などの商品市況も反転の方向で、これは世界のマネーがリスクオフからリスクオンにギアチェンジしたことを連想させます。
 
日本株は歴史的な買いゾーンを迎えている今、ここは悲観に流されず、冷静に買い向かう局面です。昔からの相場格言でも「相場は悲観の中に生まれ、懐疑の中で育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えていく」と云います。今こそ過去の先人たちが残した格言を実行するときです。
 
尚、本日は今から1400まで投資相談を承っておりますので、どのような些細なことでも何なりとお問い合わせ下さい(03-3868-2801まで)

明日11日(土)は特別投資相談日!

 

株価には、各市場ごとに異なる特徴的な動きをする性質があります。
 
例えば、東証1部に上場している大型株と新興市場に上場している小型株では、発行済み株式数や時価総額といった企業規模も異なりますし、また信用取引が可能な貸借銘柄かどうかといった点でも違いがあります。
 
すると当然、流動性や需給関係にも差異が生じ、それによって株価の動きも大きく変わってきます。
 
こうした値動きの特徴を頭に入れているかどうかで投資判断も変わるし、投資成績に影響も与えます。そのためこうした特徴を頭に入れておく必要があります。
 
新興市場の値動きで最も特徴的なことは、株価が一方的に動きやすい点です。新興市場株は高値を更新するとより一層、上昇が加速し、安値を更新すると下落が加速することが多々あります。
 
また、株価の値動きを予想するには、出来高が参考になります。高値掴みを避けるためにも、出来高の増減を把握しておくことも重要なポイントです。出来高が減少するときには買いのエネルギーも減少しているので、早め早めの対応が重要となります。
 
尚、明日11日(土)は午前10時から午後2時まで特別投資相談並びに入会受付を行います。株式のことなら何なりと(03-3868-2801まで)お問い合わせ下さい。

ギリシャのユーロ離脱は...

 

ギリシャの今年度の経済成長率はマイナス6%と予測されており、新民主主義党(ND)が再選挙で第一党になった今でも、ギリシャがユーロを離脱する可能性がなくなった訳ではありません。
 
ギリシャのユーロ離脱が現実となったら、実際はどのようなことになるのでしょうか?!
 
2000年以降、株価の上昇率トップはメキシコで、ロシア、韓国、タイと続きますが、これらの国は例外なく通貨危機を経験しております。自国通貨の価値が暴落した結果、輸出産業が伸びて、のちの株価上昇へと大きく結びつきました。
 
ギリシャもドラクマに戻せば、一時的には大混乱に陥るでしょうが、ギリシャの輸出産業は潤い、自国の通貨安は観光客を呼び込むことになるという見方もあるのです。
 
また、ドラクマ復活は、ギリシャ国内の銀行ATMや鉄道の券売機、スーパーのレジスターの切り替えなどに繋がります。日本企業は、元々欧州に強く、その関連会社はびっくりするほど多く存在します。
 
例えば、「東芝」はレジスターの世界最大手、「オムロン」「沖電気」は鉄道ビジネスに強く、また貨幣処理の「グローリー」「日本金銭機械」は欧州市場に販路を拡大しており、日本の関連ビジネス企業にとってはプラス効果の方が多いのが現実なのですが…  
 
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老後の生活費は夫婦で1億円...

 

一昔前までは、50代になり老後も近づくと、大切な老後資金の元本割れを避けるため、株式などのハイリスク資産の比率を縮小する傾向がありました。
 
しかし、昨今はその常識が大きく変わってきました。
常識が変わる背景には、人生の長期化に加え、老後資金枯渇の懸念があります。今年を見ても、住民税の年少扶養控除の廃止、厚生年金保険料の引き上げが家計を直撃します。来年1月からは、東日本大震災の「復興特別所得税」が導入され、25年間にわたって続きます。
 
通常60歳で退職し、そこから平均寿命まで今の財産で生活していけるのでしょうか。掛かる生活費は夫婦で1億円と云われており、一般生活者はどうすればいいのでしょうか。考えるほどに不安が募るばかりです。
 
ここは、少しずつでも確実に貯金を増やす算段が必要です。
しかし、例えば60歳定年時に2000万円持っていて預貯金での運用を考えると、利子が0.02%の現実では2倍にするのに3600年もかかってしまいます。
 
老後設計をするにあたっては、やはり「株式投資」がベストであると自信を持って云えます。まして、今のような不況時や相場低迷時にじっくり仕込んでおいて、景気が良くなったり、株価が大きく化けたら少しずつ売り上がって利益を確定します。
 
しばらくして、何らかの事情で大きく売られたら、待ってましたと買いを入れます。これを繰り返すだけで毎日の生活費を稼げるのです。不況時や相場低迷時に買いを入れるので、高値づかみにもなる恐れもありません。
 
当社プラスアルファが、貴方様の最高のパートナーとして最高のサポートをさせて頂きます。
 
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日本のメダルラッシュが国益を生む

 

何故、定食に付いてくる「たくあん」は「二切れ」が多いのでしょうか?一切れは「人切れ」、三切れは「身切れ」を連想させ、縁起が悪いからだと聞いたことがあります。
 
そんな話から、永田町や霞が関のことが気になりました。
野田首相が消費税増税関連法案の前提となる「身を切る改革」として、議員定数の削減議論が進んでいないことです。
 
野田首相は代表的な「身切れ」改革に、国家公務員人件費の削減を挙げます。以前、民主党臨時代議士会でも平均7.8%の給与削減を実現したと強調していましたが、期間は僅か2年間だけで、同党が掲げる「国家公務員総人件費の2割削減」に遠く及びません。
 
逆に、新規採用を大幅に削ったことで、行政機能への悪影響が懸念されております。「身切れ」が乱暴な「人切れ」にすり替わっていないか心配です。国会議員も年約2100万円の給与から270万円(約13%)を削減しますが、これも2年間限定なのです。
 
とにかく「切ればいい」という姿勢では、国民の理解は得られません。
消費増税ばかりが先行する政治は、景気を冷やす方向に作用するだけで、国益を損なうだけです。
 
さて、暑い夏と共にロンドン五輪も日本のメダルラッシュで暑く盛り上がっております。過去の五輪では日本のメダル獲得数が多い年はその後の日経平均の上昇や景気にも好影響を与えております。国益のためにも、がんばろうニッポン!
 
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「未公開株等詐欺未然防止」キャンペーン

 

最近、また「未公開株詐欺」の被害が多発しております。
新規公開株は個人投資家にとっては魅力的なものでしょう。だからと云って、“未公開株”に手を出すことは厳禁です。
 
詐欺グループがグルになって個人投資家を騙すパターンや金融庁の調査、経済産業省の依頼などと公的機関を名乗って電話をかけてきたりと、手口も益々巧妙になってきております。
 
日本証券業協会は9月を「未公開株等詐欺未然防止」キャンペーン月間と定めております。
?未公開株式は取締役会が譲渡承認しない限り、第三者へ売却することが出来ない。
?株券が発行されていないケースがほとんどで、証券会社は特別なものを除き扱えない。
?第三者が未公開株式を募集することはない。
 
ルールの変更もあり、発行会社が上場を餌に募集すると上場そのものができなくなります。仮に間違って買ってしまうと、売ることは極めて困難なのです。
 
また、最近増え出した「海外公開」と称する「海外未公開株ファンド」にも騙されないよう、心当たりの方はくれぐれもご注意下さい。
 
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雑草がセシウムを吸い取る

 

今、福島県では雑草などの植物でセシウムを吸い取る方法が注目されています。「ファイトレメディエーション」と呼ばれる、植物が持つ自然能力を生かした環境浄化技術です。
 
中でも最近、注目されているのが赤や緑の葉をつける雑草の「アマランサス」です。田畑から栄養を奪う雑穀の一種であるアマランサスは大豆など農作物には厄介者なのですが、今では土壌中の放射性セシウムを吸い取る救世主として期待されております。
 
また、水田雑草の「マツバイ」にも注目が集まっております。どこでも生えるマツバイは、カドミウムや亜鉛といった重金属を吸収します。実際の実験では、土壌1キログラム当たり3800ベクレルのセシウムが含まれる水田にマツバイを植えたところ、1キログラム当たり1046ベクレルを吸収する能力があり、充分実用化に値する数値でした。
 
植物(雑草)でセシウムを効率よく回収できるので、表土の土をはぎ取る方法より、除染の手間やスピードも格段に上回る上、コストもたいして掛かりません。
 
東日本大震災では、福島県を中心に膨大な面積の畑、田んぼ、放牧場などが放射性物質の被害を受けており、この「雑草プロジェクト」に掛かる期待は大きいでしょう。関連銘柄は注目です。
 
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東京五輪の経済波及効果は約3兆円

 

ロンドンオリンピックが盛り上がっております。
日本からは293人の男女が大舞台に挑んでおり、日本人選手が世界を相手に繰り広げる熱戦は、東日本大震災からに復興に励む人々に大きな勇気を与えます。被災地出身の選手も少なくありません。
 
どうしてもメダル争いに関心が集まりますが、オリンピックの魅力はそれだけではありません。そこにはトップアスリートの圧倒的な強さと美しさ、予想もしない勝者と敗者の劇的なドラマもあり、そこから我々も勇気と力をもらいましょう。
 
オリンピックイヤーの今年も、欧州経済危機や内戦状態の中東シリア問題など、世界は苦悩に満ちております。それでも国際社会がこの祭典を続けてきたのは、スポーツが人々にもたらす感動に大きな価値を見いだしているからに他なりません。特にロンドンオリンピックは女性の地位向上と社会参加を印象づける大会となっております。
 
また、商業主義と肥大化が指摘される五輪ですが、今回のロンドン五輪はコンパクトな大会を目標としており、2020年五輪の招致を目指す東京にとっても大いに参考になります。
 
東京で五輪開催となれば、その経済波及効果は都内だけで17千億円、全国では約3兆円と云われており、また約152千人の雇用にもつながります。その2020年五輪の開催都市が決まるのは、来年9月のICO総会です。
 
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新興国投資が人気ですが...

 

最近、個人投資家の方から多くいただくお問い合わせが「新興国に投資をしたいのですが…」と云う内容のものです。
 
今後の成長に期待できると云う理由で、新興国に注目する投資家は多くなりつつありますが、新興国への投資には、深い落とし穴があると思って下さい。
 
それは、「新興国であればあるほど、その国を知らない」ということです。私たちが一番知っている(と思っている)米国でさえ、通り一編の知識しかないのではないでしょうか。例えば観光なら、バリ島で泳いだことしかないインドネシア、バンコクの寺院しか巡ったことのないタイのことなど、ほとんど何も知らないに等しいです。
 
「投資で失敗しないための鉄則は、分からないものは手を出さないこと」です。この鉄則に従えば、インドネシアもタイも投資対象から外れます。
 
しかし、どうしても新興国に投資をしたいのなら、まず投資を考えている新興国の政治情勢や経済状況を調べることから始めて下さい。日本に比べて新興国は「通貨が高騰したり暴落するのは、日常茶飯事です。デフォルト(債務不履行)することすらあります。新興国投資は資産を大きく増やす夢を与えてくれますが、逆に一気にお金を失うことも多々あるのです。
 
株式市場の大きさにも注意を払って下さい。NY証券や東証がオリンピック規模のプールとしますと、インドネシア証券やタイ証券は「バケツサイズ」の大きさなのです。そのため、一度に大量の資金が流入するとバブルが発生して溢れ、流出するとバブルがはじけてすぐに底が現れます。「変だな」と感じたら、すぐに逃げ出すくらいの慎重さが必要でしょう。
 
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